電力事業とIT技術

最近、とある学会誌で電気事業とIT技術による将来像をまとめた記事を読んだ。面白かったのでメモしておく。


国内エネルギー消費量が減少する

消費エネルギー量
= 人口
× 1人あたりのGDP
× GDPあたりのエネルギー消費量

この3項のうち、人口が減少していくのは間違いない。2050年までには現在の70%程度まで人口減少するという予測もある。

そして、GDPあたりの消費量も省エネ技術の進歩によって減少の一途をたどる。これらを踏まえて、トータルで消費エネルギーは少なくなっていく。つまり「日本はそんなにエネルギーを使わない」という状況に徐々になっていく。


IT技術による電力システムの自由化と分散化

太陽光発電や蓄電池の技術普及によって、一般ユーザも電力利用をコントロールしやすくなった。ここから活躍するのがIT技術。

1つ目はデータ分析による最適化。本日の発電量、消費量、余剰電力を事前のデータ分析によって予想すれば、不足分だけ必要最低限に購入したり、余剰分を売買することが可能になり、『無駄な電力』がどんどんなくなる。

2つ目は市場形成。高セキュリティな電力売買取引の実現や、売り手と買い手の最適マッチングである。

これによって、それぞれのユーザが分散的に発電&蓄積して、電力を自由に売買するようになる。


おわりに

電力のやり取りが、まるで農村地域の「畑の野菜が沢山とれたからおすそわけ」といった感覚でやり取りされるようになれば、生活にかかる費用がグッと下がる。

田んぼや畑があれば食料には困らない。初期投資は重いけど、発電設備(太陽光パネルなど)と蓄電池があればエネルギーにも困らない。あとは家さえあれば、地域で助け合うことで暮らしていける、そんな時代に戻るかもしれない。

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